「減価償却資産の耐用年数等に関する省令」※１　に掲げる耐用年数表によりますと「6年」と考えられますが、管轄の税務署にお問い合わせください。

※１「器具及び備品ー８．医療機器―その他のもの―レントゲンその他の電子装置を使用する機器ーその他のもの」に該当するため。